脱毛サロン開業の流れと開業前に知っておきたい3つのポイント

「脱毛サロンを開業したいけど、具体的な流れがわからない」などと悩んでいませんか。エステティシャンとして働いた経験があっても、開業の流れはわからないことが多いでしょう。この記事では、9つに分けて脱毛サロン開業の流れを解説しています。さらに、開業前の事前準備や開業にあたり知っておきたいポイントも紹介しています。以下の情報を参考にすれば、どのように脱毛サロンを開業すればよいかがわかるはずです。夢を実現したい方は、参考にしてください。 

脱毛サロンを開業するにあたっての事前準備

事前準備をしておくと、脱毛サロンをスムーズに開業しやすくなります。どのような準備をすればよいのでしょうか。基本的な取り組みを紹介します。 

資格の取得

一定の要件を守れば、特別な資格を取得しなくても脱毛サロンを開業できます。ただし、資格を取得する必要がないわけではありません。資格を取得していないと、一定の知識と技術を有していることを証明できないからです。無資格のまま開業すると、お客様から選ばれにくい脱毛サロンになってしまう恐れがあります。現在では、脱毛サロンに関連するさまざまな民間資格が登場しています。

例えば、日本エステティック経営社会が運営している「JEM認定エステティシャン試験」などがあげられます。施術者の知識や技術を証明するため、開業前に民間資格を取得しておくことをおすすめします。 

準備資金

脱毛サロンを開業するには、まとまった資金が必要になります。具体的な金額はエリアや導入する機器などに大きく左右されますが、開業資金の目安は200~300万円程度といわれています。費用の内訳は次の通りです。 

  • 業務用脱毛機の費用(購入・レンタル・リース)
  • 店舗賃貸費
  • 内装・外装費
  • スタッフの人件費 
  • 設備・備品・消耗品費
  • 広告宣伝費
  • 販促物制作費

以上に加え、半年分程度の運転資金も必要です。事前におおよその金額を調べて、準備しておく必要があります。 

業務用脱毛機の選定

脱毛サロンを開業する場合、業務用脱毛機の選び方も理解しておかなければなりません。導入する脱毛機が、集客や経営に影響を与えるからです。例えば、効果を実感しにくい業務用脱毛機を導入すると、悪い口コミが広まる恐れがあります。「施術に必要な時間・施術に伴う痛み・ランニングコスト・サポート体制・アフターフォロー体制」などをチェックしておくと、開業する店舗に合っている業務用脱毛機を選びやすくなります。 

▶業務用脱毛の選び方について詳しく解説した記事になります。

【2022年最新】業務用脱毛機の選び方!種類から選定基準を解説

脱毛法令について理解する

脱毛に関連する法律についても理解を深めておく必要があります。違反すると、処罰される恐れがあるからです。例えば、医師免許がないと医療レーザーやエネルギー光線を毛根部に照射して毛乳頭などを破壊することはできません。医師法に違反に問われるからです(詳しくは医師法第17条をご確認ください)。また、特定商取引法で、効果に関する誇大広告も禁止されています。

実際よりも高い効果を想起させる文言などは、虚偽の広告に該当する恐れがあります。開業前に、関連法令についても押さえておかなければなりません。 

脱毛サロン開業の流れ

ここからは、脱毛サロン開業の基本的な流れを紹介します。実際の開業では、順番が前後することや他の取り組みが必要になることがあります。そのときの状況に応じて、柔軟に対応していくことが重要です。 

優秀な業務用脱毛機を選ぶ 

最初に、店舗に導入する業務用脱毛機を選びます。業務用脱毛機選びから始める理由は、店舗の特徴を決定する要因になりうるからです。

例えば、導入する業務用脱毛機により、痛みが少ない脱毛サロン、施術がスピーディーな脱毛サロンなどの評判を獲得できることがあります。経営に大きな影響を与えるため、最初に決定しておきたい項目といえます。また、業務用脱毛機メーカーによっては、開業サポートなどを行ってくれるところがあります。具体的には、経験豊富な専門家がマーケティング調査や事業収益シミュレーションなどを行ってくれるところがあるのです。このようなメーカーを選べば、安心して脱毛サロンを開業できます。まずは、店舗の「顔」になる業務用脱毛機選びから始めましょう。 

事業計画書を作成する

並行して取り組みたいのが、事業計画書の作成です。事業計画書は「脱毛サロンをどのように運営していくか」をまとめた書類といえるでしょう。

具体的には、創業者の経歴・事業の内容・事業の強み・販売戦略・市場環境・従業員・必要な資金・資金調達方法・事業の見通しなどを記載します。漠然と描いている夢を実際の計画に落とし込む書類といえるでしょう。事業計画書を作成することで、想定外の抜けや漏れが見つかることもあります。また、金融機関から融資を受ける際にも必要になります。事業の実現性などを確かめる資料になるからです。脱毛サロンを成功へ導くため、質の高い事業計画書を作成しましょう。 

資金調達をする

事業計画書を作成することで、必要な資金が明らかになります。自己資金だけで賄えない場合は、金融機関から融資を受ける手続きを進めます。融資の選択肢として、日本政策金融公庫の新創業融資制度や中小企業経営力強化資金などあげられます。いずれも無担保・無保証で利用できる点が魅力です。 

自治体などが支給している助成金や補助金の活用を検討してもよいでしょう。助成金や補助金の魅力は、基本的に返済しなくてよいことです。ただし、誰でも無条件に受けられるわけではありません。公的資金を財源とするため、一定の要件を満たす必要や審査に通過する必要があります。また、後払いになる点にも注意が必要です。例えば、設備購入資金200万円のうち50万円の補助を受けられる場合、先に設備を購入してから50万円の助成金を受け取ることになります。したがって、一旦は自分で200万円を用意しなければなりません。 

物件・内装の検討

物件選びも並行して行いたい取り組みです。物件の立地条件なども、集客に大きな影響を与えます。基本的には、商圏内にターゲット市場(条件に合致するお客様の集まり)が存在する物件を選ぶ必要があります。もちろん、アクセスの良さや競合店舗の有無などもチェックしなければなりません。

脱毛サロンでは、物件の階数も検討したいポイントとしてあげられます。一般論になりますが、1階よりも2階のほうが適しているといわれています。デリケートな悩みを抱えているお客様が多いため、人目に付かない店舗のほうが好まれる傾向があるからです。物件を選ぶときは、内装にも注意しましょう。店舗のコンセプトとずれている場合は、内装工事が必要になることもあります。 

メニュー検討

次に、店舗で提供する施術と料金を検討します。ポイントは、店舗のコンセプトやターゲット市場などを意識して施術内容を、コストや相場などを意識して料金を決定することです。競合店舗が提供できない独自の価値を意識することも欠かせません。例えば、定番の施術を高級店のような接客と安価な価格で提供するなどが考えられます。独自の価値は、競合店舗と差別化するポイントになります。 

併せて、支払方法・保険についても検討しておくとよいでしょう。現金以外に、カード払いや電子決済払いを用意しておくと、お客様の利便性を高められます。これらの導入には、サービス提供会社との契約が必要です。保険は、お客様の損害を補償してくれる賠償責任保険の加入を検討します。任意ですが、加入しておくと万が一に備えられます。 

集客方法の検討 

開業までに、取り組んでおきたいのが集客方法の検討です。後回しになりがちですが、忘れると集客に時間がかかってしまいます。

集客方法には、タウン情報誌への掲載、ポスティング、SNSアカウントの開設、Googleマイビジネスへの登録、リスティング広告の出稿など、さまざまな選択肢があります。

自社のコンセプトやターゲット市場、予算などに合わせて、選択することが重要です。ちなみに、集客方法の中には、開始まで時間がかかるものがあります。例えば、タウン情報誌は、取材・撮影・原稿作成・製本などが必要になるため、契約から10日以上かかることが一般的です。集客方法の検討も、早めに済ませておくことをおすすめします。 

備品購入

続いて、店舗で使用する備品を購入します。一般的な脱毛サロンでは、施術用ベッド・シーツ・タオル・ガウン・紙ショーツ・ジェル・シェーバー・スタッフの制服などが必要になります。もちろん、これらのほかにも必要な備品はたくさんあります。実際の施術シーンを想像しながら、必要な備品を検討するとわかりやすいでしょう。ポイントは、備品のリストを作成してから購入を始めることです。リスト化しておくことで、抜けや漏れを防ぎやすくなります。 

施術練習

店舗に業務用脱毛機が納品されたら施術の練習を行います。

実際のメニューに従い練習を繰り返しておくと、オープン直後から質の高いサービスを提供できます。業務用脱毛機の操作や店舗のオペレーションに慣れるため、非常に重要な取り組みです。この工程を怠ると、お客様を迎え入れてから混乱が生じてご迷惑をかけてしまうリスクが高まります。

ケースによっては、悪い口コミが広がることも考えられます。万全を期したい場合は、メーカーが実施している勉強会などを利用するとよいでしょう。 

開業届けの提出

個人事業主として開業する場合は、納税地を管轄する税務署に開業届(個人事業の開業・廃業等届出書)を提出します。提出時期は、事業を開始した日から1カ月以内です。

届出書は、国税庁ホームページでダウンロードできます。青色申告を希望する場合は、開業届と一緒に青色申告承認申請書を提出するとよいでしょう。

提出時期はその年の3月15日までですが、1月16日以後に事業を開始した場合は事業開始の日から2カ月以内に提出することができます。青色申告の主なメリットは、最高65万円の青色申告特別控除を受けられることです。 

脱毛サロン運営する際での知っておきたいポイント

ここからは、脱毛サロンを運営するうえで知っておきたいポイントを解説します。 

アフターフォロー

業務用脱毛機導入後に受けられるアフターフォローは、メーカーにより異なります。メーカーによっては、機器に関するフォロー以外に集客やスタッフ教育に関するフォローも受けられます。一般的に、信頼できるメーカーは、アフターフォローが充実しているといわれています。基本的には、アフターフォローが充実しているメーカーを選ぶべきといえるでしょう。 

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サロン開業の7つのサポート

機器のメンテナンスや修理体制

機器のサポート体制も、メーカーにより異なります。業務用脱毛機が故障すると予約をキャンセルしなければならないため、導入前にチェックしておきたいポイントとしてあげられます。基本的には、365日対応可能なサポート体制を構築しているメーカーがおすすめです。いつでも必要なサポートを受けられるため、想定外の故障が発生しても迅速に対応できます。メンテナンス体制についてもチェックが必要です。

適切なメンテナンスを受けることで、機器の寿命を延ばせる可能性があります。定期的にメンテナンスを受けられることも確かめておきましょう。 

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協会への加盟

業界団体にあたる社団法人日本エステティック経営社会に加盟しておくと、さまざまなメリットを受けられます。

具体的には、信頼性が高まるためお客様に安心して施術を受けていただけるほか、エステティックサロン総合賠償責任保険に割引価格で加入できます。

また、経営者向け・教育者向け・エステティシャン向けのセミナーを受けることなども可能です。加入することで、脱毛サロンの経営を安定させやすくなります。 

開業支援はウィズアスにご相談ください

脱毛サロンの開業準備と開業の流れを解説しました。基本的な流れを理解したとしても、実際に資金を集めて開業するとなると非常に大変です。無事に開業できたとしても、知識や経験が乏しいと経営が軌道に乗らないことも考えらえます。 

不安を感じる方は、マーケティング調査・立地選定・事業収益シミュレーション・メニュー開発など、総合的な開業支援を実施しているウィズアスにご相談ください。

ウィズアスは、照射スピード・スペック・コストパフォーマンスに優れた業務用脱毛機「OLTREシリーズ」も取り扱っています。クリプトンライトと有効成分フィリニーブの相乗効果で、肌をいたわりながら制毛(オフヘア)へと導く点が特徴です。OLTREシリーズの性能は、随時開催している無料体験会でご確認いただけます。 

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